ユニアデックスの片澤です。
いきなりですが、1月26日にとうとうCOVID-19 に感染してしまいました。我が家は、子供からの感染で一気に家庭内クラスターが起こり、順番に罹っていきました。
ココから私の体験談として・・・
・3回目のブースターショットを12月中旬に接種実施。
・PCR検査で陽性。
・症状は、38.5～39℃の発熱、鼻水、咳、喉痛といったぐらい。
・市販の解熱鎮痛剤を服用したので発熱は、2～3日で終了。咳は1週間くらい残りました。
・一番つらかったのは、喉痛。最もひどいときは、水を飲みこむのもつらく、柑橘系の食べ物は、かなりしみました。
・今のところ、後遺症はありません。
子供たちも同じような症状でした。私が検査したサイトでは、オミクロン株かどうかという連絡はなく、メールで陽性だったことを伝え、自己対応と復帰に関しての案内のみでした。
復帰に関しては、陽性の連絡を受けた日から5日目の時点に再度PCR検査でチェックし、そこで陰性であれば、隔離解除。再度陽性であれば、5日プラスして、合計10日で隔離は解除となります。基本、職場や学校もこのカウンティー（郡）のルールに従っていて、小・中学校も全く同じルールです。
米国のオミクロン株の感染者数は、2月に入りだいぶ落ち着いてきましたが、依然として、1日当たり10万から30万人の感染が確認されています。また、今回感染したことでわかったことは、米国では、セルフテストキットが無料配布され、薬局などでも購入ができるので、個人で確認することが可能です。このことから、陽性でも特に自宅隔離で済んでしまう場合は、この統計数には現れないので、実態はもっと感染者は多くいると思います。用心は必要です。
さて、感染記はこのくらいにしまして、今月は、今年の注目テクノロジー動向に関して探っていきたいと思います。
2022年メディアで注目されているテクノロジー
さまざまなメディアで今年の注目テクノロジーを予想していますが、その中からいくつかピックアップして、各メディアで共通に語られていることを解説していきます。
今回、取り上げてみたメディア記事は、以下の４つです。
こちらに記載しているものはそれぞれのメディアが取り上げた領域やテクノロジーです。すべてにおいて興味深い内容ですが、共通する内容を解説していきましょう。
フィンテック、暗号通貨
フィンテック（金融テクノロジー）市場は、2021年最もスタートアップ投資が盛んに行われた市場です。その中でも暗号通貨関連、決済インフラ、ネオバンク/チャレンジャーバンクなどが注目されています。
決済インフラでは、後払い決済サービスのBuy Now Pay Later（BNPL）市場が2021年に大きく飛躍し、日本企業のPaidyが米Paypalに3,000憶円で買収されたのは大きな話題になったはずです。
「各メディアの2022年テック予想」の表を見てもわかる通り、BNPLの新しい決済サービスは、ミレニアムやZ世代において利用が増加傾向にあります。その理由は分割払いの手数料が4回まで無料であったり、返済の遅延手数料も従来のクレジットカードより安かったりするため。さらに支払いの変更などをアプリで簡単にできることなどが挙げられます。
米国ではクレジットカード発行の審査がきびしく、枚数の制限もあるため、より簡単な決済方法が受け入れられている背景があります。Amazon、Apple、GoogleもBNPL企業と組んで自社のマーケットプレースサイトでサービスを展開していますし、DTC（Direct to Consumer）企業である小売業者に対しては、消費者の価格ハードルが下がることでプラスに受け入れられています。
現在は、少額の利用が一般的ですが、今後は、大型家具や車、住宅メンテナンスなどの高額購入での利用や医療サービスでの利用などが広がっていくと見れられています。
また、金融業界は、新興国でネオバンク/チャレンジャーバンクが新たにサービスを立ち上げ、新規口座開設者を増やしています。銀行口座をこれから持つ人が多く、若い国から新たな金融市場が作られ始めています。米国内を見ても、COVID-19の影響もありましたが、2021年には、米国全体で約3,000店の銀行店舗が撤退、閉店をしています。ネオバンクの普及や既存銀行のWebアプリケーションが洗練されており、窓口に行く必要は皆無になっているのも後押ししています。
そして、暗号通貨です。株の個人トレーディングRobinhoodやcash.appなど簡単に個人資産運用がアプリを通じて利用することが当たり前になり、新たな資産運用として暗号通貨が一般的になりつつあります。CoinbaseやBlockFiといった企業が暗号通貨の取引を簡単に実施できるようにしたことをはじめ、Venmoなどの個人間送金アプリでも簡単に暗号通貨を購入することが可能となりました。
また、投資以外の利用では、ソーシャルメディアプラットフォームやゲームプラットフォームの中で独自の暗号通貨が利用され、ソーシャルメディアの中では投げ銭機能で利用。ゲームプラットフォームでは、対戦における報酬という形で提供され、独自の価値を提供する流れが出てきています（Game to earn）。報酬の形として、暗号通貨が選択される時代になっています。
暗号通貨の取引が盛んに行われる先は、インフラ、コンプライアンスやデータ分析などがフォーカスされていくと考えられます。利用環境が整い、マーケットが成熟していく過程では、利用者の信頼を高めるためのチェック機関やインフラなどを整備し、暗号通貨のトランザクションの分析やセキュリティー確保などでコンプラアンスを高める方向に向かうのは納得感がありますね。
遠隔診療、患者モニタリング
COVID-19の度重なる波によって、ビデオ通話を利用した遠隔診療が利用され、これが当たり前の存在になるとCNETは、予想しています。今までの必ず対面で診察をするという方向にはならず、遠隔診療が基本になっていきそうです。
また、CB Insightは、遠隔診療やリモート患者モニタリング（RPM）には新しい動向があると予想しています。それは、RPMを可能にするヘルスケア企業以外のプレイヤーの新規参入とその加速です。
RPMの動向としては、ウェラブルデバイスを利用したコンシューマーエレクトロニクス市場との連携。デバイスによるデータ取得とAI/ML分析で、病気の診断や早期発見、治療法の向上、医療費の削減ができるとしており、すでにクリニック団体や保険会社などが実用化。デバイスの進化に応じてさらに飛躍していくと見ています。また、5Gサービスが普及することにより、データ量の多いRPMも可能性として検討されています。
ここで際立つのが、デバイスの開発やデータ取得をヘルスケア企業以外がビジネス領域を広げていることです。
ウェラブルデバイス、データ取得、5G通信など新しい技術をAppleやGoogle、Amazon、Samsungといったビックテック企業や通信キャリアを筆頭に新しい取り組みを開始していて、データ取得/分析では、Salesforceが取り組んでいます。ホーム家電やデバイスなどの販売を実施している家電小売のBest Buyは、医療機器製造を実施しているCurrentHealthを買収など手掛けています。
また、先日のCESでも数多くのスタートアップ企業が、ウェラブルデバイスでデータを取得。そのデータを分析して日々の健康管理に利用するというモデルを展示していました。
ヘルスケアサービスは、法規制の影響もあり、新規参入やテクノロジー利用が難しい側面もあるものの、病院などから切り離した方法で提供する新しいテクノロジーベースのヘルスケアサービスは、消費者目線で見ると医療費削減や病気の早期発見、早期治療という観点では非常にメリットが大きいと感じます。
メタバースとNFT
日々、さまざまな情報が飛び交っているメタバースに関しても少し触れてみます。
メタバースに関しては、以前の記事（Vol.18）でピックアップしていますが、ニュースサイトなどでもほぼ毎日目にします。関心は非常に高く、用語として認知され始めていますが、今後の予想を見ていきましょう。
メタバース環境は、Robloxなどをはじめとしたゲームを中心とする世界やMetaが実施しようとしているコミュニティーを中心とする世界などが提供されます。そこに利用者は参加するわけですが、仮想の自分、いわゆるアバターが必要です。現実の世界と同じように、アバターに対しての投資需要の高まりをCBInsightsは語っています。投資というのは、アバターの容姿、服などの装飾品を指しています。ファッションブランドやアパレル企業がメタバースの仮想空間上でのビジネス進出がより加速され、さらにメタバースは、NFT（Non-fungible token）との連携もあります。
NFTも昨年から大きな成長を遂げた分野で、ブロックチェーンの技術を使い仮想空間に存在するもの（トークン）です。映像、音楽、アートなどのデジタルファイルをブロックチェーン技術で所有権として識別できるようにした仮想トークン資産になります。今、NFTは、約4兆円市場といわれています。年末からNIKEやDisney、WalmartなどもNFT市場に参入や予定を発表しており、まさに注目領域です。
現実の世界でもNIKEのプレミアがついた世界に10足しかない限定スニーカーが数千万で取引されていることが、NFTの世界やバーチャルの世界のNIKEのスニーカーもNFTで個数管理が10足（ファイル）とされており、バーチャル上でも取引がされるというコレクターの仮想版です。
現在、メタバース環境は、それぞれが独立したクローズド環境のため、アバターも含め、NFT資産も含めプラットフォーム間を横断できない。という課題があります。プラットフォーム間の移動が可能になり、NFTの服や靴などの装飾品や土地など、仮想媒体への所有権がはっきりすると、現実世界と同じような物の流動性、利用者の拡大にもつながり、さらなる発展へとつながっていきそうです。
その他は、メタバース空間へのより簡単な接続方法と没入感がある感覚デバイスの進化といったところでしょうか。ここがケアされていくとエンタープライズ、ビジネスでの通常利用という可能性も広がってくると感じています。まだ現状は、Webアプリケーション上というところです。
セキュリティー
各メディアでもセキュリティーの重要性は、引き続き語られており、ランサムウエアの被害抑制やセキュリティーリスクの診断などは12月号の記事（Vol.22）でもご紹介しました。
上記3つほど注目領域を紹介しましたが、これらすべてに共通する技術は、セキュリティーになります。
特に暗号資産やNFTなどは、ブロックチェーンを利用しています。ブロックチェーンは、分散型環境でのスマートコントラクト、取引自動化を実現しているため、問題なく取引が成立しているか、セキュリティー的に問題はないか、などのコンプライアンスチェックやセキュリティー分析などが必要になります。今後、ブロックチェーンを事業として利用する企業では、非常に重要なファクターになります。
ブロックチェーンの技術を利用した分散型インターネット環境のことをWeb3.0といわれており、これまでのインターネットの歴史で、情報を見るだけの最初のインターネットの世界がWeb1.0、インターネット上のプラットフォーマーのリソースを利用した双方向でのインターネットの世界がWeb2.0であり、プラットフォーマーに頼らない分散型のインターネットの世界であるWeb3.0が、注目されています。Web3.0に関しては、別の機会にお届けしたいと思います。
今回も最後までお読みいただき、ありがとうございました。
ユニアデックス 片澤 友浩
ユニアデックスでは、約20年以上前から米国・シリコンバレーに駐在員を配置し、現地の最新ICTトレンドや技術動向、新たなビジネスモデルの探索を実施しております。日本ユニシスグループの米国拠点であるNUL SystemServices Corporation（以下、NSSC）に所属し、今までは当社営業やマーケティングを通してお客さまに届けていた情報を、定期的にNexTalkでも配信していきます。
